会社案内

社長あいさつ

日本のものづくりの再生を少しでも支援していきたい。
近年、日本のものづくりは量産品を中心に海外へシフトされ、さらに、試作機、専用機、特殊機などの装置開発を担当するエンジニアやベテラン技能者が減っているのが現状です。
こうした中で当社は昭和13年(1938年)に創業し、プレーナやプラノミラーを開発製造して以来、数々の工作機械、専用機、及び産業機械の開発・製造やOEM/ODM生産を手掛けて来ました。
そこで、長年培った技術、経験、及び人材をもとに、日本でのお客様のものづくりを支援していきたいと思っています。
受注型ものづくりのNo.1を目指します。
設計から輸送まで一貫した生産体制でお客様の品質・納期・コストを追求し、受注型ものづくりのNo.1を目指します。
また、お客様の要望に応じて、工程別ものづくりにも対応します。
さらに3次元CAD・CAMや新生産管理システムなどのIT技術を活用した最新のものづくりを行っていきます。

概要・沿革

■概要

会社名株式会社 東洋機械製作所
所在地静岡県静岡市清水区辻1丁目9番22号
電話054-366-3176
FAX054-365-7200
代表者代表取締役社長 榛葉 全祐 取締役会長 新開 勝
設立昭和13年12月
資本金4,500万円
従業員数65名
工場敷 地 7,173u  建 坪 4,579u
納入先(株)アマダ、群栄化学工業(株)、スター精密(株)、東芝機械(株)、
ホンダエンジニアリング(株)、三井精機工業(株)、
三菱電機(株)名古屋製作所、菱電工機エンジニアリング(株)、
碌々産業(株)、(株)IHI、THKインテックス(株)【50音順】
取引銀行静岡銀行清水支店、清水銀行清水支店、日本政策金融公庫、商工中金静岡支店
関連会社合資会社 東洋メタル

■沿革

1938年商号・株式会社東洋機械製作所として設立
1961年東芝機械(株)と技術提携により、SP型AP型平削盤を開発
EM型プラノミラーを開発
三菱重工(株)の技術指導により油圧式高速平削盤を開発
EM型プラノミラー
EM型プラノミラー
1971年FM型プラノミラー、FB型数値制御立中ぐりフライス盤を開発FB型数値制御立中ぐりフライス盤
FB型数値制御立中ぐりフライス盤
1973年豊田工機(株)その他自動車関連専用機を手がける
1977年FBN型数値制御立中ぐりフライス盤を手がける
1980年三菱電機(株)名古屋製作所の型彫放電加工機、
ワイヤー放電加工機を手がける
1983年小型ガンドリルマシン開発小型ガンドリルマシン
小型ガンドリルマシン
1984年三菱電機(株)名古屋製作所のレーザ加工機を手がける
1986年豊田工機(株)メカトロニクス事業部の要請により、
自動車関連搬送機を手がける
1988年プレス機、レーザ加工機用精密搬送機を開発
1991年鋳造用振動力可変振動テーブルを開発
1998年事務所棟完成(1階検査場併設)
CNC 5軸制御、2頭対向型成形研削盤を開発
2000年ISO9001(1994)、ISO9002(1994)を取得ワイヤーカット放電加工機FA30V
ワイヤー放電加工機FA30V
2003年ISO9001(2000)を取得
ワイヤー放電加工機RA200の完成品をENDユーザーに出荷開始
ワイヤー放電加工機FA30Vの完成品をENDユーザーに出荷開始
2006年三井精機工業(株)専用研削盤組立を手がける
2007年工具研削盤製作を開始
ワイヤー放電加工機FA40Vの完成品をENDユーザーに出荷開始
ワイヤー放電加工機FA50Vの完成品をENDユーザーに出荷開始
2008年組立工場完成
2010年ISO9001(2008)を取得
2010年回転作業台「楽〜ん」を開発
2013年榛葉会長、新開社長体制になる
2014年新生産管理システム導入
2016年微細精密横型加工機Th100LP開発 販売開始
2018年スター精密 スイス型CNC自動旋盤を手がける
2018年BTA加工機 T-BTA-100-150 開発

国際規格ISO取得について

東洋機械製作所は、品質マネジメントに関する国際規格ISO9001を取得しています。

JQA-QM5010

CSR

株式会社東洋機械製作所は健全な利益追求と社員の生活充実、地域社会への貢献を通して持続可能な社会の実現に寄与します。

■品質方針
  • @常にお客様の立場に立ち、高品質な信頼される製品作りに誠実に取り組みます。
  • A法的及びその他の要求事項を順守します。
  • B当社の品質マネジメントシステムの有効性を継続的に改善します。
■環境方針
株式会社東洋機械製作所は、地球環境の保全が人類共通の最重要課題の1つであることを認識し、環境保全につとめます。
  • @環境に関する法令・条例及び関係する要求事項を順守し、汚染の予防に努めます。
  • A事業活動に関わる環境側面を考慮して、経営資源・使用エネルギーの無駄を削減します。