前例がないからやって見る価値がある。このチャレンジ精神こそが、東洋機械の一貫した企業哲学です。
昭和13年、平削盤製造の草分けとしてスタートして以来、各種専用機・工作機械の開発。放電加工機、レーザ加工機のOEM生産。さらにはFA時代の自動化システムまで。
つねに事業領域を広げ、時代のニーズに的確に対応してこられたのも、全てはこの精神あればこそと確信しております。
今、労働力の3K離れや高齢化を始め、産業界は実にさまざまな課題を抱えております。だからこそ、東洋機械は自らの生産現場改革はもちろん、
産業界のあらゆるワークシーンに環境保全機能、無人化・自動化のための「技術革新」を提供していきたいと考えております。
全社一丸、研究開発型チャレンジ企業を志向し、私たちはこれからも、皆さまとともに歩んでまいりたいと考えます。
■概要
会社名 | 株式会社 東洋機械製作所 |
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所在地 | 静岡県静岡市清水区辻1丁目9番22号 【MAP】 |
電話 | 054-366-3176 |
FAX | 054-365-7200 |
代表者 | 取締役社長 岩見 隆寿 |
設立 | 昭和13年12月 |
資本金 | 4,500万円 |
従業員数 | 70名 |
工場 | 敷 地 7,173u 建 坪 4,579u |
納入先 (敬称略) |
(株)アマダ、群栄化学工業(株)、芝浦機械(株)、スター精密(株)、 本田技研工業(株)、三井精機工業(株)、 三菱電機(株)名古屋製作所、 三菱電機メカトロニクスエンジニアリング(株)、 碌々産業(株)、(株)IHI、THKインテックス(株)【50音順】 |
取引銀行 | 日本政策金融公庫、商工中金静岡支店、静岡銀行清水支店、清水銀行本店営業部 |
関連会社 | 株式会社 東洋メタル |
■沿革
1938年 | 商号・株式会社東洋機械製作所として設立 | |
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1961年 |
東芝機械(株)と技術提携により、SP型AP型平削盤を開発 EM型プラノミラーを開発 三菱重工(株)の技術指導により油圧式高速平削盤を開発 |
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1971年 | FM型プラノミラー、FB型数値制御立中ぐりフライス盤を開発 |
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1973年 | 豊田工機(株)その他自動車関連専用機を手がける | |
1977年 | FBN型数値制御立中ぐりフライス盤を手がける | |
1980年 | 三菱電機(株)名古屋製作所の型彫放電加工機、 ワイヤー放電加工機を手がける |
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1983年 | 小型ガンドリルマシン開発 | |
1984年 | 三菱電機(株)名古屋製作所のレーザ加工機を手がける | |
1986年 | 豊田工機(株)メカトロニクス事業部の要請により、 自動車関連搬送機を手がける |
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1988年 | プレス機、レーザ加工機用精密搬送機を開発 | |
1991年 | 鋳造用振動力可変振動テーブルを開発 | |
1998年 | 事務所棟完成(1階検査場併設) CNC 5軸制御、2頭対向型成形研削盤を開発 |
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2000年 | ISO9001(1994)、ISO9002(1994)を取得 | |
2003年 |
ISO9001(2000)を取得 ワイヤー放電加工機RA200の完成品をENDユーザーに出荷開始 ワイヤー放電加工機FA30Vの完成品をENDユーザーに出荷開始 |
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2006年 | 三井精機工業(株)専用研削盤組立を手がける | |
2007年 |
工具研削盤製作を開始 ワイヤー放電加工機FA40Vの完成品をENDユーザーに出荷開始 ワイヤー放電加工機FA50Vの完成品をENDユーザーに出荷開始 |
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2008年 | 組立工場完成 | |
2010年 |
ISO9001(2008)を取得 回転作業台「楽〜ん」を開発 |
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2014年 | 新生産管理システム導入 | |
2016年 | 微細精密横型加工機Th100LP開発 販売開始 | |
2018年 |
スター精密(株)スイス型CNC自動旋盤を手がける BTA加工機 T-BTA-100-150 開発 ISO9002(2015)を取得 |
取締役社長 岩見 隆寿
東洋機械製作所は、品質マネジメントに関する国際規格ISO9001を取得しています。
- ・振動テーブルの設計・開発・製造及び運転指導
- ・放電加工機の設計・開発及び製造
株式会社東洋機械製作所は健全な利益追求と社員の生活充実、地域社会への貢献を通して持続可能な社会の実現に寄与します。
- ■品質方針
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- @常にお客様の立場に立ち、高品質な信頼される製品作りに誠実に取り組みます。
- A法的及びその他の要求事項を遵守します。
- B当社の品質マネジメントシステムの有効性を継続的に改善します。
- ■環境方針
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株式会社東洋機械製作所は、地球環境の保全が人類共通の最重要課題の1つであることを認識し、環境保全につとめます。
- @環境に関する法令・条例及び関係する要求事項を順守し、汚染の予防に努めます。
- A事業活動に関わる環境側面を考慮して、経営資源・使用エネルギーの無駄を削減します。